40代は、日々の家計管理と将来への備えのバランスに悩む年代ではないだろうか。物価高にさいなまれつつも、新NISAなどを賢く活用して資産を築いている人もいるだろう。同世代の人々はどのような変化を迎えているのか。最新調査から単身・二人以上世帯それぞれの預貯金と投資のリアルな内訳を探る。貯蓄一辺倒から脱却し始めたのか？現状を確かめていこう。

記事提供：Finasee（フィナシー）

40代単身世帯、株式と投資信託を合わ
せると預貯金を上回る

日々忙しく、お金の内訳をしっかり把握していない40代もいるかもしれない。老後生活はまだ先、日々の家計のやりくりの方が大事という人もいるだろう。とはいえ、老後の蓄えも決しておろそかにはできない。ほかの人たちはどうしているのか。全国の世帯主に金融資産や家計の状況を聞いた「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（金融経済教育推進機構）の結果から40代の預貯金、株式や投資信託などの保有状況を見ていこう。
 
40代単身世帯が持つ金融資産は1位が「預貯金」で471万円だった。この調査で預貯金とは、運用や将来のために備えている分のみを扱い、生活費のために日々出し入れする分は含まない。

40代単身世帯の資産構成は、安全性と収益性のバランスを模索する姿を象徴している。預貯金が首位を維持しつつも、株式と投資信託の合計が560万円を超え、リスク資産への積極的なシフトが鮮明だ。特に株式が2位に食い込んでいる点は、単身ゆえの機動力と、将来への備えを運用益に託す姿勢の表れかもしれない。一方で保険や財形貯蓄の割合は低く、貯蓄から投資へという時代の潮流を体現しているといえそうだ。

●前編

「【40代】金融資産保有額ランキング「1000万円の壁」を突破した世帯はどのくらい？ 一方で「100万円未満」は【最新版】」

二人以上世帯は預貯金の存在感が大

次に40代二人以上世帯の金融商品ごとの保有額をみていこう。
 

二人以上世帯の金融資産は1位が「預貯金」で798万円。単身世帯に比べ、さらに資産防衛と家族への備えが色濃く反映されているようだ。預貯金のほか、生命保険や個人年金といった保険関連の合計が264万円に達する。教育費や住宅ローンを抱えるだろうなか、万一の保障を確保しつつ着実に蓄えようとする姿勢がうかがえる。一方で、株式と投資信託の合計は554万円と預貯金の約3分の2。守りを基本に攻めも両立しようとする手堅さが垣間見える。投資信託は運用を通じて経済成長を享受し、老後資金を長期で育てるさながら「守りの盾」。株式は配当金や株主優待などを通じて現在の家計に直接的な潤いをもたらす「攻めの矛」としての役割を期待して持っているのかもしれない。
 
なお、同じ二人以上世帯でも30代、50代と比較すると40代はやや預貯金への偏重傾向があるようだ。預貯金は30代より350万円以上多いものの、株式と投資信託の合計はほぼ同額。50代とは預貯金額はほぼ同等なものの、株式と投資信託の合計は200万円ほど少ない。
 

40代、運用の継続が10年後、20年後を
支える土台となる

40代の金融資産の内訳。単身世帯は預貯金を上回る勢いで株式や投資信託へ資金を投じており、将来に備えた積極投資を意識しているようだ。
 
二人以上世帯は、預貯金や保険で資産の安全性を確保しつつ、有価証券にも投じる攻守バランス型のようだ。住宅ローンや教育費などを背負う世帯もあるだろう。万一には保険で備え、投資信託で老後資産を築き、株式の配当や優待で今を潤す。三段構えで家族の現在と未来を守り抜こうとしている姿がうかがえる。
 
物価上昇が続く中、かつての貯蓄一辺倒から脱却し、変化する経済環境に対応し始める必要があるだろう。運用の継続こそが10年後、20年後を支える土台となるはずだ。

＜調査概要＞
調査名：「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（金融経済教育推進機構）

調査時期：令和7年6月20日～7月2日

調査対象：【単身世帯】全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、【二人以上世帯】全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）

調査方式：インターネットモニター調査

執筆者

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。