新NISAも2年目に突入。最初はおっかなびっくりで始めた投資も少しずつ慣れてきたという人もいるのではないか。投資に限らず物事、上達したいと思ったら、うまくいっている人の真似をすることが効果的である。そこで「運用成績が良好」だと感じている人たちの特徴を示した調査からぜひ参考にしてほしい。
※本コラムは、2025年2月公開当時の制度に基づいた内容です
記事提供:Finasee(フィナシー)
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今回参考にしたのはETF専門資産運用会社であるGlobal X Japanによる、30代~40代の投資経験があるビジネスマン329人を対象にした調査。30代~40代といえば、結婚や出産など人生の節目をきっかけに投資を始める人も少なくないだろう。
調査では、これまでの運用成績を100点満点で自己評価してもらい、及第点となる60点以上を付けた群を「ポジティブ組」、60点未満を「ネガティブ組」に分けている。集計したところ、ポジティブ組は40.1%、ネガティブ組が59.9%という結果になった。半数以上が現状の運用成績に満足していないようだ。

ポジティブ組とネガティブ組がどのような投資性向なのかを比較することで、これから投資を始める人にとっても参考になる特徴がわかるのでは。調査では、まず安全資産とリスク資産の比率を質問している。結果、ネガティブ組では「リスク資産の方が多い」と回答した人が60.9%だったが、ポジティブ組では50.8%にとどまっている。
預金や国債など、値動きなどにより元本が目減りするリスクが低いとされる「安全資産」に比べ、リスク資産は市場の動向などにより価格変動しやすいため、元本が目減りする可能性があるとされる。
ベストな投資タイミングは読めない以上、そのときは良いと思った投資行動が、あとになって後悔につながることも。安全資産とリスク資産を適度なバランスで保有しておくことが好調な運用成績につながるのかもしれない。

ポジティブ組とネガティブ組では選択する投資商品にも違いが。調査によれば、2グループでギャップが大きいのは、投資信託(ポジティブ組75.8%、ネガティブ組61.9%)、ETF(ポジティブ組31.1%、ネガティブ組18.3%)だった。
なおETFとはExchange Traded Fund(上場投資信託)の略で、投資信託の1つ。個別株と同じように証券取引所でリアルタイムに売買できる。
2商品とも多数の銘柄に分散投資していることが特徴だ。ポジティブ組は投資信託やETFを活用しつつ、自分の投資スタイルを確立しているようだ。

ポジティブ組が他者にもお勧めしたい投資テーマは何か。調査で最も回答率が高いのは「高配当」(34.8%)で他の選択肢を大きく引き離している。定番の投資テーマだが、安定的な配当収入が期待できるところ、財務内容がよい企業が多いことなどが支持されているのかもしれない。
一方で近年の株高をけん引している「半導体」(16.7%)や「AI」(12.9%)も2位と4位にランクイン。さらに昨今の金利上昇による収益改善を見越してか「金融関連」(14.4%)も3位に入るなど、話題の投資テーマにも関心が高いことがうかがえる。

保有期間や銘柄数でも2グループでギャップがありそうだ。調査では、銘柄の投資期間が1年未満を「短期投資」、1年超を「長期投資」として回答を集計。結果、ポジティブ組の83.3%は長期投資で、ネガティブ組(62.9%)より20%以上高かった。

また銘柄数でも、ポジティブ組の72.7%は分散投資しているが、ネガティブ組は59.4%にとどまっている。
新NISAやiDeCoでも長期分散投資が推奨されているが、ポジティブ組はそれを実践している人が多く、このことが投資に関する自己評価の高さにもつながっているのかもしれない。

投資で成果を出すには毎日多くの時間を費やしたほうがいいのか。調査によれば、投資のために平均で1日1時間以上費やしている人の割合では、ポジティブ組は23.5%とネガティブ組(8.6%)を上回った。
ただしポジティブ組でも多数派というわけではなく、76.5%は1日1時間未満。長期分散投資が基本であることから、普段は投資以外のことに時間を使っている人が多いようだ。

<調査概要>
調査名:30~40代ビジネスマンの投資実態調査
調査主体:Global X Japan株式会社
調査実施期間:2025年2月10日~2025年2月11日
調査対象:全国30代~40代の投資経験があるビジネスマン(地域:全国/性別:男女)、【有効回答】329人
Finasee編集部
「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40~50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。